肺血栓塞栓症とは、いわゆる「エコノミークラス症候群」といわれる肺動脈に血栓が詰まって起こる病気のことです。肺血栓塞栓症は、太ももやふくらはぎの筋肉の層にある静脈（下肢深部静脈）に血栓ができ、 その血栓が何らかの拍子に肺に到達して発症します。血栓ができる主な原因は足の血流が悪くなることで、手術前後の安静期間が長くなることで起こりやすくなります。そのため、弾性ストッキングや圧迫ポンプを装着したり、抗血栓剤（血液を固まりにくくする薬）を投与して血栓ができるのを予防します。

血液培養とは、血液を採取して液体培地の入ったボトルにその血液を入れた後に35℃で数日間培養する検査です。
　ヒトの血液の中は常に無菌の状態に保たれており、細菌や真菌は存在しません。しかし、何らかの理由により血液中に微生物が侵入することが有ります。この状態を「菌血症」と呼びます。「菌血症」は生体にとって異常事態であり、血流に入った菌が全身を飛び散って感染が拡大したり、生体の過剰な反応によって「敗血症」と呼ばれる深刻な病態を引き起こすことが有ります。そのため原因菌を確定するためにできるだけ違う2か所の血液を採取して検査することが重要です。
しかし、2024年7月から10月にかけて、血液採取をするボトルの供給制限があり、その期間は２か所の血液採取ができないことがありました。そのため実施率は前年に比べて下がっています。

広域スペクトルとは、抗菌薬の抗菌スペクトル（抗菌域）の範囲が広く、幅広い種類の細菌に効果があることを意味します。
抗菌スペクトルは、抗菌性物質がどの細菌に有効であるかの範囲を示したものです。抗菌スペクトルが広い抗菌薬は「広域抗菌薬」と呼ばれ、病原菌が不明な場合などに有効です。一方、特定の細菌に限定した抗菌効果を示す抗菌薬は「狭域抗菌薬」とされ、薬剤耐性菌のリスクも小さくなります。
広域抗菌薬は便利な薬ですが、過剰に使用すると薬剤耐性のない細菌を殺してしまうため、薬剤耐性菌のみが生き残る環境をつくり出すリスクがあります。そのため広域抗菌薬は適正な使用が必要です。

転倒・転落とは入院患者さまが、転んだり、ベットなどから落ちることを指します。
普段、しっかり歩ける患者さまでも、入院という環境の変化によるものや疾患そのもの、治療・手術などによる身体的なものなどさまざまな要因により、転倒・転落するリスクが上がります。
職員が予防に全力を尽くしても、危険因子（転倒転落を引き起こす原因）を多く持つ患者においては、予防が困難な場合があります。
しかし、防止の為の施設環境整備、職員の発生防止の知識習得、転倒転落時の衝撃を吸収する装置やマットの設置など、万一転倒した場合にも外傷が軽く済むような工夫など、最低限の外傷で済むような対応を行っています。

この指標は、入院患者の治療・処置を必要とした転倒・転落発生率です。
当院では、転倒・転落防止を最大限おこなっていますが、残念ながら転倒・転落により骨折などが発生し、手術や処置が必要となった事例です。
発生した事例を分析することで、より転倒・転落発生要因を特定しやすくなります。
こうした事例分析から導かれた予防策を実施して転倒・転落発生リスクをより少なくしていく取り組みが、転倒による傷害予防につながります。

現在、細菌感染を起こしていないが、手術後の感染をできるだけ防ぐために、抗生物質をあらかじめ投与することを予防的抗菌薬投与といいます。
開胸、開腹を伴う手術等は、手術開始直前に抗菌薬を点滴などで投与することにより、手術後の感染を抑えることが期待されています。
この指標は、全身麻酔または、硬膜外麻酔下で実施した手術に対して行った、予防的抗菌薬投与の実施率を示しています。

褥瘡は、看護ケアの質評価の重要な指標の１つとなっています。褥瘡は患者の QOL（生活の質） の低下をきたすとともに、感染を引き起こすなど治療が長期に及ぶことによって、結果的に在院日数の長期化や医療費の増大にもつながります。そのため、褥瘡予防対策は、提供する医療の重要な項目の 1 つにとらえられます。
この指標は、入院中の患者さまの褥瘡の発生率を示しています。当院の入院患者は高齢者が多く、ADL（日常生活活動自立度）の低い寝たきりである場合も少なくありません。しかし、褥瘡が発生しないようケアや環境整備を行い対策をしています。

早期に低栄養リスクを評価し適切な介入をすることで、在院日数の短縮、予後改善につながります。特に高齢者ではその傾向が顕著です。
この指標は、６５歳以上の入院患者の入院後24時間以内に低リスク評価を行った実施率を示しています。

身体的拘束は、制限の程度が強く、また、二次的な身体的障害を生ぜしめる可能性もあるため、代替方法が見出されるまでの間のやむを得ない処置として行われる行動の制限であり、できる限り早期に他の方法に切り替えるよう努めなければならないものとされています。
しかしながら、患者さまの安全確保などの理由でやむを得ず身体拘束を行う場合もあります。
当院では、身体拘束最小化チームを設置し、さらなる身体拘束の削減に努めています。